解体工事をするしかない?他の方法で建物を維持することは可能なのか
今、日本では人口が減っていく一方です。空き家もどんどんと増えていますし、近所には誰も入居者のいない昭和の団地が寂しく並んでいます。こんな建物はあるだけムダなので、何か有効利用をして欲しいのですが、なかなか事情があって動けないのでしょう。そうであればせめて個人の住宅はボロボロの状態ではなく、何らかの形で次の時代に繋げていきたいと思いますよね。解体工事をしてしまえば当然それまでですが、それにも当然費用がかかりますし、助成金を調べるのも何だか大変です。そこで、解体工事をしなくても使用していない住宅の活用方法をご紹介していきます。
リフォームして賃貸にだす
最近では古民家をモダンに改造したりしたカフェや住宅が非常に多く見られます。平屋のリフォームは、専門の業者などもいますが、気合いを入れて自分でやってしまうことも可能なようです。当然ながら、設備の知識や基本的な建物の知識が必要ですし、配管などはプロの力を借りるべきところですが、解体工事をするよりも何だかモチベーションが維持できるような気がしませんか。リフォームした住宅を法人向けに貸し出しても良いですし、宿にするなどしても良いかもしれません。
また田舎暮らしに憧れるような人も増えていますから、綺麗な一戸建ての古民家なんかがあれば、かなりの高確率で人気の物件になることが予想されます。駅から遠かったり、不便なエリアの物件だからといって諦めずにリブラディングをしていく道を探しましょう。
リフォーム費用の回収計画
賃貸としてリフォームした物件を運用し始めると、回収するお金以外にもかかる費用が出てきてしまうので、注意が必要です。ここを気をつけないと解体工事をしてしまって、全てをゼロにしたほうが結局良かったというケースも発生しかねません。リフォーム費用は2年~3年で回収できるくらいの計算をするのがベストです。それは個人に貸す場合も何か事業として使わせる場合にも同じです。
リフォーム費用を抑えるために
そもそものリフォーム費用が高すぎると、解体工事をして方がお得なケースもあります。あまりに無謀なリフォーム計画は見直す必要があるでしょう。リフォーム業者に見積もりを出してもらって、高額すぎる場合には自分でできる所は自分でDIYするなどして、最低金額を見積もってもらうようにしましょう。それを元に解体工事の費用やその他の選択肢と比べて比較検討するのが良いでしょう。
借り手が見つからなかったら民泊!エアビー!
賃貸の借主がなかなかみ当たらない場合には民泊をやりましょう。最初から民泊の規定に準ずるような内装を作っておくと良いかもしれません。旅行者との交流自体がとても魅力であるのはもちろん、金銭面でもうまく行けば賃貸以上の収入になることもあるようです。2020のオリンピックに向けて整備の進むこの業界ですから、法整備の情報をしっかりとチェックして、上手に運用しましょう。
まとめ
住宅を解体工事するとなると、どうしても思考が固まってしまいがちですが、視点を変えて様々な選択肢の中から最善の方法を選択できるようにしましょう。どうしても解体工事が必要な場合には、適切な業者を選ぶようにしてくださいね。